マネックス証券のキャンペーン

はじめてのお取引を応援!買付手数料キャッシュバックキャンペーン - 対象期間:2018年12月17日(月)~2019年3月15日(金)

キャンペーン概要

期間中、クレディセゾンを通じて新規口座開設後、初回ログインをして、お客様の追加情報を入力していただいた方に、もれなく現金200円をプレゼント。
さらに、最大3ヵ月間、日本株の現物株式買付手数料および投資信託買付時の申込手数料を全額キャッシュバック(消費税含む)。

期間

2018年12月17日(月)~2019年3月15日(金)

口座開設について

クレディセゾンを通じてマネックス証券の証券総合取引口座を開設されていない方は下記より資料請求のうえお手続きください。

マネックス証券の口座開設のお申し込みはこちら

特典について

<現金200円プレゼント>

マネックス証券の証券総合取引口座の開設後、初回ログインをして、お客様の追加情報の入力完了をもって対象となります。プレゼント金額は対象者となられた日の翌月下旬までに、マネックス証券の証券総合取引口座に入金いたします。

<買付手数料を全額キャッシュバック>

マネックス証券の証券総合取引口座のお申込み日(*)から最大で3か月間、約定した日本株の現物株式買付手数料および投資信託買付時の申込手数料を全額キャッシュバック(消費税を含む)いたします。キャッシュバック金額はマネックス証券の証券総合取引口座に入金いたします。

(*)口座開設日ではありませんのでご注意ください。

キャッシュバック時期

2018年12月17日(月)~2019年1月16日(水)に
マネックス証券の証券総合取引口座をお申し込みのお客様の場合

2019年3月15日(金)までに約定した日本株の現物株式買付手数料および投資信託買付時の申込手数料を2019年3月下旬にキャッシュバック

2019年1月17日(木)~2019年2月16日(土)に
マネックス証券の証券総合取引口座をお申し込みのお客様の場合

2019年4月15日(月)までに約定した日本株の現物株式買付手数料および投資信託買付時の申込手数料を、2019年4月下旬にキャッシュバック

<2019年2月17日(日)~2019年3月15日(金)に
マネックス証券の証券総合取引口座をお申し込みのお客様の場合

2019年5月15日(水)までに約定した日本株の現物株式買付手数料および投資信託買付時の申込手数料を、2019年5月下旬にキャッシュバック

ご注意事項

全般

・クレディセゾンを経由せず、マネックス証券のウェブサイトから直接口座開設された場合は本キャンペーンの対象となりません。

・過去にマネックス証券の口座を開設された方はキャンペーンの対象外となります。

・口座開設申込書類の不備などにより、口座開設までに時間がかかる場合がありますので、お手続きはお早めにお済ませください。

・口座開設特典のプレゼント時に証券総合取引口座を解約されている場合は対象外となります。

・キャッシュバックの入金時に証券総合取引口座を解約されている場合は対象外となります。

・NISA口座、ジュニアNISA口座でのお取引も対象外となります。

・他のキャンペーン/プログラムの対象となることで、本キャンペーンの対象外となることがあります。

・本キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのでご了承ください。

・マネックス証券の「かんたん口座開設」手続き後、初回ログインをして、お客様の追加情報の入力が完了していない方は対象外となります。

買付手数料全額キャッシュバックの対象とならないお客様について

・法人のお客様

・日本株取引ツール「トレードステーション」の利用契約をされたお客様

・マネックス証券が不適切と判断したお客様についても対象外とする場合があります。

対象とならないお取引について

・対象期間内に発注しても、期間内に約定しなかった注文は対象外となります。

・課税未成年者口座(※)でのお取引は対象外となります。

・マネックスポイントを株式取引手数料に充当した分については対象外となります。

※課税未成年者口座とは、ジュニアNISA口座を開設する際に同時に開設される口座で、18歳である年の前年12月31日まで出金が制限された口座です。

日本株の現物株式取引について

・一日定額手数料を選択されているお客様は、取引日のすべての約定に対して、按分した手数料のうち、対象銘柄にかかる買付時の取引手数料をキャッシュバックいたします。

投資信託のお取引について

・スイッチング手数料も対象となります。

・お申込受付日ベースではなく、約定日ベースとなります。

・申込受付日の翌営業日(もしくは翌々営業日)の基準価額が採用されるファンド、または特定の日が約定日となるファンドをご購入される場合は、約定日がキャッシュバックの対象期間となることをご確認のうえ、お申込みください。また、国内非営業日やファンド休業日により、期間中にお申込みができない場合がありますので、あらかじめ各ファンドのファンド概要等でご確認ください。

・積立による投資信託は、マネックス証券で別途実施している、「ゼロ投信積立プログラム」にて買付時の申込手数料(税込)をキャッシュバックいたします。

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口座開設に関する重要事項

マネックス証券の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をご確認ください。

■MRFについて

証券総合取引口座にご入金された資金は日興MRFを買い付けます。当ファンドは、公社債など値動きのある有価証券を投資対象としています。当ファンドの基準価額は、組み入れた有価証券の値動きや為替相場の変動等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。ご購入にあたっては、純資産総額に対して年率1.0%以内の信託報酬のほか、その他費用として有価証券の取引に要する費用などの信託事務の諸費用等かかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。お取引の際は、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「目論見書」を必ずお読みください。

■投資信託取引に関する重要事項

<リスク>
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>
投資信託ご購入の際には、申込金額に対して最大3.5%(税込3.78%)を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時又は換金時に直接ご負担いただく費用として、申込受付日又はその翌営業日の基準価額に最大1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.60%(税込2.6824%)(概算)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>
お取引の際は、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>
国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。

<手数料等(税抜)>
国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。) 単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>
お取引の際は、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

<所属金融商品取引業者>
マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会