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クレディセゾンはカード会員様の「資産づくり」を応援します

将来の収入を使って今モノを手に入れる「カードショッピング」と、今の収入を将来の支出に備えておく「資産作り」を自分の意思でコントロールし、より豊かな生活を実現していただくためにクレディセゾンはカード会員のみなさまに「投資」を通じた「資産づくり」を応援します。
新サービス!「セゾンポケット」
「セゾンポケット」は、セゾンカード/UCカードでのお支払いで、気軽につみたて投資ができるサービスです。

マネックス証券でコツコツ積立
投資信託の積立
投資信託の積立とは?
投資信託の積立とは、一度ご契約をいただくと、毎月1回、あらかじめ指定した投資信託に決まった金額を投資する積立サービスです。
つみたてNISA、NISA口座でもはじめられます。


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【 スマートプラス 】投資信託取引に関する重要事項
- <基準価額の主な変動要因>
投資信託は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべて投資者の皆様に帰属します。
投資信託は預貯金とは異なり、投資元本が保証されているものではなく、一定の投資成果を保証するものでもありません。 - <リスク>
- 1.価格変動リスク投資信託は、株式や公社債を実質的な主要投資対象としております。一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、また、公社債の価格は市場金利の変動等を受けて変動するため、投資信託はその影響を受けます。
- 2.為替変動リスク投資信託は、実質的に外貨建資産に投資し、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を受けます。
- 3.カントリーリスク投資信託は、外国投資証券への投資を通じて、海外の金融・証券市場に投資を行うため、当該国・地域の政治・経済及び社会情勢等の変化により市場に大きな混乱が生じた場合、その影響を受け損失を被るリスクがあります。
- 4.信用リスク投資信託は、主要投資対象とする有価証券等またはその取引に係る信用リスクを伴います。信用リスクとは、有価証券等の発行者や取引先の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となること等をいいます。
- 5.流動性リスク有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない、または取引が不可能となるリスクのことを流動性リスクといい、投資信託はそのリスクを伴います。
- <ご留意事項>
- 1.繰上償還に関する事項信託期間は、無制限です。ただし、受益権の総口数が10億口を下回った場合等には、繰上償還をする場合があります。
- 2.買付および解約の受付の中止クローズド期間はありません。ただし、金融商品取引所等における取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、買付けおよび解約のお申込みの受付を中止することや、すでに受付けた買付けおよび解約のお申込みの受付を取消する場合があります。
- 3.その他投資信託は、預貯金と異なり元本や一定の投資成果が保証されているものではありません。投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合があり、これによる損失は購入者が負担することとなります。
- <手数料その他の費用等>
購入時手数料:0%
実質的にご負担いただく費用等- ●セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド信託報酬: 年0.61%±0.02%(税込/概算) ※1
信託財産留保額: 0.1% ※2 - ●セゾン資産形成の達人ファンド信託報酬: 年1.35%±0.2%(税込/概算) ※1
信託財産留保額: 0.1% ※2 - ※1 ファンドの規模に応じて変動する場合があります。
- ※2 信託財産留保額とは、投資家間の公平性を図るため投資信託を解約する際に投資家が支払う一種のペナルティ費用のことです。別途支払うものではなく解約代金から差し引かれ、ファンドの運用資産として留保されます。
- ●セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド信託報酬: 年0.61%±0.02%(税込/概算) ※1
- <ご注意>
お取引の際は、所属金融商品取引業者スマートプラスのウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
- <基準価額の主な変動要因>
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【 スマートプラス 】国内上場有価証券取引に関する重要事項
- <リスク>
国内株式の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。 - <売買の方法>
当社は株式累積投資契約に基づく取引については、お客様と当社間での相対取引(取引所外売買)によってお客様と合意した方法及び条件により注文を執行することといたします。単元未満株式だけでなく単元以上の株数でも取引所へは発注されませんのでご注意ください。 - <手数料等>
株式累積投資契約による売買手数料は、約定金額に対し0.5%(税抜)を乗じた額がかかります(最低手数料は50円(税抜)となります)。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。また手数料には別途消費税がかかります。
- <リスク>
- 【 マネックス証券 】口座開設に関する重要事項
- 【 マネックス証券 】投資信託取引に関する重要事項