マネックス証券

"MONEY"のYの一歩先を行く"MONEX"

先進のサービス・商品と安心のサポート体制でお客様の資産運用を応援するネット証券です。

マネックス証券 充実の投資情報、高機能アプリ・ツール、安心のサポート体制

コツコツ積立 はじめよう マネックス証券

ワン株(単元未満株)

株式の売買が1株から行える!少額で株式のお取引がはじめられます。
最低投資金額:1,000円〜

投資信託

投資信託(略称:投信)とは、複数の人のお金を集めて、投資の専門家が株式や債券などに投資・運用を行う金融商品です。
最低投信金額:一部を除き原則100円〜

すべての投資信託がノーロード(申込手数料0円)に

すべての投資信託がノーロード(購入時手数料0円)になりました 詳細はこちら

マネックス証券では、これまでも投資信託のノーロード化(購入時の申込手数料無料化)を進めてまいりましたが、2019年12月13日(金)申込受付分より、マネックス証券で取扱うすべての投資信託の購入時の申込手数料を無料(0円)といたしました。
ブル・ベアファンドを含む、1,180ファンド超の厳選された投資信託がすべてノーロードでご購入いただけます。売却益や収益分配金が非課税となるNISA口座でのお取引や、投信つみたてによる購入も対象となります。ますます魅力高まるマネックス証券の投資信託サービスを、ぜひ皆様の資産形成にお役立てください。

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取り扱い商品

  • 投資信託
  • 債券
  • 株式

口座開設の流れ

インターネットでの口座開設申込

必要書類:お手元に「個人番号カード」または「運転免許証と通知カード」をご用意ください。

お手続きの流れ

1.申込みフォーム入力+本人確認(撮影) 2.開設通知メール受信 でお取引開始

これまで郵便受取が不可欠であった口座開設プロセスを変更し、手続きがすべてウェブで完結する口座開設の申込み受付を開始いたしました。これにより、口座開設申込み後、最短で翌営業日からお取引いただくことができるようになりました。

  • 従来の郵送による口座開設も受付しております。

よくあるご質問

Q. マネックス証券ではどのような商品がお取引できますか?
A. 株式や投資信託、債券のお取引ができます。特に投資信託は品揃えが豊富にあります。
Q. どこで口座開設の申し込みができますか?
A. 当ホームページ、「マネックス証券の口座開設のお申し込みはこちら」より、お申し込みください。
Q. 口座開設に手数料はかかりますか?
A. 口座開設費・口座管理料など、口座開設時に費用はいっさいかかりません。
Q. 口座開設に必要なものは何ですか?
A. ご本人確認書類(運転免許証・パスポート・各種健康保険証など)およびマイナンバーを確認できる書類をご用意ください。 なお、ご提出いただいたマイナンバーの記載がある書類につきましては、各種お手続きに不備があった場合、情報漏洩防止の面から返却はせず、マネックス証券にて速やかに破棄させていただきますのでご了承ください。
Q. 口座開設にはどのくらい時間がかかりますか?
A. オンライン口座開設の場合は、最短で申込みの翌営業日、郵送の場合は、申込書類の返送から1週間程度で開設完了となります。
Q. 口座開設後の取引方法はどのような方法がありますか?
A. コールセンター、インターネットでお取引していただけます。

口座開設・お取引に関する重要事項

マネックス証券の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をご確認ください。

MRFについて

証券総合取引口座にご入金された資金は日興MRFを買付けます。当ファンドは、公社債など値動きのある有価証券を投資対象としています。当ファンドの基準価額は、組み入れた有価証券の値動きや為替相場の変動等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。ご購入にあたっては、純資産総額に対して年率1.0%以内の信託報酬のほか、その他費用として有価証券の取引に要する費用などの信託事務の諸費用等かかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。お取引の際は、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「目論見書」を必ずお読みください。

マネックス証券でのお取引について

マネックス証券でお取引いただく際は、所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。お取引いただく各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。また、信用取引、先物・オプション取引、外国為替証拠金取引、取引所株価指数証拠金取引、暗号資産関連店頭デリバティブ取引をご利用いただく場合は、所定の保証金・証拠金をあらかじめいただく場合がございます。これらの取引には差し入れた保証金・証拠金(当初元本)を上回る損失が生じるおそれがあります。なお、商品ごとに手数料等およびリスクなどは異なりますので、詳しくは当該商品等について掲載されたページ、契約締結前交付書面、投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面等、お客様向け資料をご覧ください。

投資信託取引に関する重要事項

リスク

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

手数料・費用等

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引で購入される場合を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大計1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.38%(税込2.618%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくはマネックス証券ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。

その他

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。

お取引の際は、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

リスク

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。

手数料等(税抜)

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、 1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円かかります。詳しくはマネックス証券ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。

その他

お取引の際は、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

誤認防止のお知らせ

金融商品仲介業について

有価証券の勧誘
株式会社クレディセゾンは、金融商品仲介業者として、有価証券の勧誘について、マネックス証券株式会社、東海東京証券株式会社、野村證券株式会社、株式会社スマートプラス、大和証券株式会社および株式会社CONNECTから受託し、株式、債券、および投資信託を取扱っております。
口座開設後のお取引は、お客様がマネックス証券株式会社、東海東京証券株式会社、野村證券株式会社、株式会社スマートプラス、大和証券株式会社および株式会社CONNECTと直接行っていただくことになります。株式会社クレディセゾンは、マネックス証券株式会社、東海東京証券株式会社、野村證券株式会社、株式会社スマートプラス、大和証券株式会社および株式会社CONNECTの代理権は有しておらず、また、金融商品仲介業に関して、お客様から金銭もしくは有価証券の預託を受けることはできません。
  • 取扱商品が同じでも所属金融商品取引業者によって手数料が異なる場合がございます。手数料をお確かめの上、お取引ください。
投資一任契約締結の媒介
株式会社クレディセゾンは、金融商品仲介業者として、投資一任契約締結の媒介業務についてマネックス・アセットマネジメント株式会社および大和証券株式会社から受託し、その取扱を行っております。
投資一任契約の締結は、お客様がマネックス・アセットマネジメント株式会社または大和証券株式会社と直接行っていただくことになります。株式会社クレディセゾンは、マネックス・アセットマネジメント株式会社および大和証券株式会社の代理権は有しておらず、また、金融商品仲介業に関して、お客様から金銭もしくは有価証券の預託を受けることはできません。
  • 取扱商品が同じでも所属金融商品取引業者によって手数料が異なる場合がございます。手数料をお確かめの上、お取引ください。

金融商品仲介業者

株式会社クレディセゾン 関東財務局長(金仲)第62号

所属金融商品取引業者

マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
東海東京証券株式会社
金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第140号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会
野村證券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第142号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
株式会社スマートプラス
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3031号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
大和証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第108号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
株式会社CONNECT
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3186号
加入協会:日本証券業協会
マネックス・アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2882号
加入協会:一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 投資信託協会

広告受託業務について

株式会社クレディセゾンは、セゾン投信株式会社、田中貴金属工業株式会社、フィデリティ証券株式会社、株式会社SBI証券、ひまわり証券株式会社、GMOクリック証券株式会社の広告業務を受託しております。

あくまで口座開設およびお取引はお客様とセゾン投信株式会社、田中貴金属工業株式会社、フィデリティ証券株式会社、株式会社SBI証券、ひまわり証券株式会社、GMOクリック証券株式会社と直接行っていただくものです。株式会社クレディセゾンはセゾン投信株式会社、田中貴金属工業株式会社、フィデリティ証券株式会社、株式会社SBI証券、ひまわり証券株式会社、GMOクリック証券株式会社の提供商品の勧誘、取引の推奨はいっさい行っておりません。

セゾン投信株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第349号
加入協会:一般社団法人投資信託協会
田中貴金属工業株式会社
加入協会:社団法人 日本金地金流通協会 正会員
フィデリティ証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第152号
加入協会:日本証券業協会
株式会社SBI証券
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
ひまわり証券株式会社
金融商品取引業 関東財務局長(金商)第150号
商品先物取引業 経済産業省 平成21・12・09商第7号、農林水産省指令21総合第1516号
加入協会:一般社団法人 金融先物取引業協会、日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
GMOクリック証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第77号
商品先物取引業者 農林水産省指令22総合第1337号、経済産業省平成22・12・13商第19号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会