投資信託

投資信託とは

  • 多くの投資家から集めた資金をまとめて、運用の専門家(ファンドマネージャー)が国内や海外の債券・株式などで運用します。
  • 運用から得られた収益は、分配金や値上がり益として投資家に還元されます。
  • 一般の証券会社、銀行のほかに、郵便局の窓口やオンライン証券などでも購入でき、100円から購入できる商品もあります。
投資家は100円から購入できます。専門家は投資家の資金をまとめ、日本株、日本債券、外国株式、外国債券などに分散して投資します。それらの収益を投資家に還元します。

投資信託のメリット

少額での投資が可能
100円から始められる商品もあります。
専門家に委託
プロが運用するので、自分でひとつひとつ銘柄を比較検討する時間をかけなくてもすみます。
分散投資の効果
国内外の株式・債券など、分散投資が可能です。

分散投資の効果ってなに?

「ひとつのカゴにすべての卵を入れるな」という格言があります。
ひとつのカゴにすべての卵を入れてしまうと、そのカゴを落としたときに、全部割れてしまいますが、いくつかのカゴに分けておけば、ひとつ落としても他の卵は安全です。
投資も「分散」がポイント!
投資においても、すべての財産をひとつの資産に集中せずに、値動きの異なる複数の資産に分散すれば、仮にその中のひとつが値下がりしても、他のものでカバーでき全体では安定したリターンを獲得できます。
例えば…「国内株に100%投資」と、「日本株、日本債券、外国株、外国債券に分散投資(一つが値下がりしても他がカバー)」とを対比した図。

投資信託を利用すれば、たくさんの投資対象・銘柄への分散投資が可能です。

どんな種類があるの?

★投資対象や募集形態により、様々な種類の投資信託があります。

リスクの大小については、MMFや公社債投信などの安定重視型、株式を中心に運用する投信などの値上がり益追求型、派生商品や値動きの激しい証券などの積極値上がり追求型、の順に大きくなります。

投資信託のリスクについて

投資信託には主に以下のリスクがあり、元本および分配金が保証されているものではありません。ご購入に際しては、各商品の契約締結前交付書面、目論見書等をご確認ください。

価格変動リスク
組み入れた株式の株価や債券の値下がりに伴う基準価額の下落により、投資元本を割り込み、損失を被ることがあります。
信用リスク
組み入れた株式や債券の発行者の経営・財務状況の悪化およびそれらに関する外部評価の低下等により、その株価や債券価格等が下落し、これによりファンドの基準価額が影響をうけ、損失を被ることがあります。
為替リスク
外貨建てMMFなどの外貨建て投資信託は、上記に加え、為替変動リスクがあり、為替相場の変動により、外貨建てでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算でのお受取金額が投資元本を割り込み、損失を被ることがあります。

投資信託選びのポイント

Point1

過去の運用実績や、運用方針をチェックしましょう

  • 少ない投資で始められ分散投資できる…といったメリットがある一方で、運用実績によっては値下がりしたり、元本割れをすることもあります。
  • ファンドごとに作成されている投資信託説明書(目論見書)等により、個々のファンドの性格や特徴を確認しましょう。また、購入時には、過去の運用実績や運用方針の確認をお忘れなく。
  • 購入した後も定期的にチェックしましょう。
Point2

手数料に注意

  • 投資信託に投資する際には、各商品毎に所定の手数料や諸経費等の合計額を負担する必要があります。主なものとして、以下の費用があります。
申込時に直接ご負担いただく費用等
申込手数料等
所定の申込手数料等をご負担いただく場合がありますが商品ごとに異なるため、ここでは表示することができません。
換金時に直接ご負担いただく費用等
信託財産留保金等
所定の信託財産留保金等をご負担いただく場合がありますが商品ごとに異なるため、ここでは表示することができません。
投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用等
・信託報酬
所定の信託報酬をご負担いただく場合がありますが商品ごとに異なるため、ここでは表示することができません。
・その他の費用
監査費用、有価証券等の売買にかかる手数料等ファンドの運営・管理に関する費用等をご負担いただく場合がありますが、これらの費用等は、事前に計算が出来ないため、その総額・計算方法を記載しておりません。

誤認防止のお知らせ

金融商品仲介業について

有価証券の勧誘
株式会社クレディセゾンは、金融商品仲介業者として、有価証券の勧誘について、マネックス証券株式会社、東海東京証券株式会社、野村證券株式会社、株式会社スマートプラス、大和証券株式会社および株式会社CONNECTから受託し、株式、債券、および投資信託を取扱っております。
口座開設後のお取引は、お客様がマネックス証券株式会社、東海東京証券株式会社、野村證券株式会社、株式会社スマートプラス、大和証券株式会社および株式会社CONNECTと直接行っていただくことになります。株式会社クレディセゾンは、マネックス証券株式会社、東海東京証券株式会社、野村證券株式会社、株式会社スマートプラス、大和証券株式会社および株式会社CONNECTの代理権は有しておらず、また、金融商品仲介業に関して、お客様から金銭もしくは有価証券の預託を受けることはできません。
  • 取扱商品が同じでも所属金融商品取引業者によって手数料が異なる場合がございます。手数料をお確かめの上、お取引ください。
投資一任契約締結の媒介
株式会社クレディセゾンは、金融商品仲介業者として、投資一任契約締結の媒介業務についてマネックス・アセットマネジメント株式会社および大和証券株式会社から受託し、その取扱を行っております。
投資一任契約の締結は、お客様がマネックス・アセットマネジメント株式会社または大和証券株式会社と直接行っていただくことになります。株式会社クレディセゾンは、マネックス・アセットマネジメント株式会社および大和証券株式会社の代理権は有しておらず、また、金融商品仲介業に関して、お客様から金銭もしくは有価証券の預託を受けることはできません。
  • 取扱商品が同じでも所属金融商品取引業者によって手数料が異なる場合がございます。手数料をお確かめの上、お取引ください。

金融商品仲介業者

株式会社クレディセゾン 関東財務局長(金仲)第62号

所属金融商品取引業者

マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
東海東京証券株式会社
金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第140号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会
野村證券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第142号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
株式会社スマートプラス
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3031号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
大和証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第108号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
株式会社CONNECT
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3186号
加入協会:日本証券業協会
マネックス・アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2882号
加入協会:一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 投資信託協会

広告受託業務について

株式会社クレディセゾンは、セゾン投信株式会社、田中貴金属工業株式会社、フィデリティ証券株式会社、株式会社SBI証券、ひまわり証券株式会社、GMOクリック証券株式会社の広告業務を受託しております。

あくまで口座開設およびお取引はお客様とセゾン投信株式会社、田中貴金属工業株式会社、フィデリティ証券株式会社、株式会社SBI証券、ひまわり証券株式会社、GMOクリック証券株式会社と直接行っていただくものです。株式会社クレディセゾンはセゾン投信株式会社、田中貴金属工業株式会社、フィデリティ証券株式会社、株式会社SBI証券、ひまわり証券株式会社、GMOクリック証券株式会社の提供商品の勧誘、取引の推奨はいっさい行っておりません。

セゾン投信株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第349号
加入協会:一般社団法人投資信託協会
田中貴金属工業株式会社
加入協会:社団法人 日本金地金流通協会 正会員
フィデリティ証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第152号
加入協会:日本証券業協会
株式会社SBI証券
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
ひまわり証券株式会社
金融商品取引業 関東財務局長(金商)第150号
商品先物取引業 経済産業省 平成21・12・09商第7号、農林水産省指令21総合第1516号
加入協会:一般社団法人 金融先物取引業協会、日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
GMOクリック証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第77号
商品先物取引業者 農林水産省指令22総合第1337号、経済産業省平成22・12・13商第19号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会