売上原価とは？業種別の考え方や計算方法、仕訳パターンを解説

売上原価とは、売上高を得るために直接かかったお金のことです。損益計算書で最初に計上される費用になります。英語ではCost of goods soldと表されるため、略称でcogsと呼ばれることもあります。
売上高から売上原価を引いたものが売上総利益です。計算式にすると以下の通りです。

売上総利益を増やすには、売上高を増やす方法の他に、売上原価を削減する方法があります。売上原価は、利益に直接影響する数字ですので、売上原価を理解することは非常に大切です。

売上原価には、仕入れた商品自体の費用以外でも、商品製造や仕入れのためにかかった費用が含まれます。
たとえば、商品を運ぶための運賃、積み下ろしの費用、商品を保管するための費用なども売上原価に含まれます。これらは仕入れの「付随費用」と呼ばれ、売上原価に含まれます。

売上原価と似た言葉で、製造原価という言葉があります。製造原価とは、製品をつくるためにかかった原価のことです。 製造業においては、工場でかかった費用のほとんどは製造原価と呼んでも差し支えありません。
製造原価は、次の3つの要素に分けられます。

・材料費に関するもの
・人件費に関するもの
・その他の費用に関するもの

売上原価と製造原価の大きな違いは、売上原価は売れたものや仕入れにかかった原価であること、製造原価は製造したものに対する原価であることです。

売上原価に該当する費用項目は業種によって異なります。理由は通常、販売管理費に計上する人件費や光熱費の一部を業種によっては売上原価に計上する場合があるからです。
特に人件費がどちらに含まれるかは、業種によって大きく異なるので、注意が必要です。

小売業では、仕入れ代がそのまま売上原価に該当します。小売業においては、人件費は販売管理費になり、売上原価として計上しませんので注意が必要です。なぜなら、小売業は商品を製造せず、人件費は販売に関わるものだからです。
また、そのほかに在庫ロスに相当する原価や売れ残ってしまった商品の評価損も売上原価に計上することができます。評価損は、在庫を棚卸したときに「低価法」という方法を採用した場合に計上可能となります。低価法とは、帳簿価格と比較したときに下がった分の差額を費用として計上する方法です。

飲食業では、基本的に提供する飲食の材料費にかかった費用が売上原価となります。飲食業の原価で注意が必要なのは、光熱費や人件費も売上原価に含まれることがある点です。
大手チェーンのようにセントラルキッチンを持っている企業では、そこで働く従業員の人件費やセントラルキッチン内の光熱費は売上原価となることがあるためです。

製造業では、販売部門や事務部門の有無で、売上原価に何を含むかが異なります。もしそれらの部門がなかった場合は、材料費以外に加工に直接的に掛けた人件費や光熱費なども製造原価になります。製造原価はそのまま売上原価に振り替えられて計上されます。 また、製造に直接は関わっていない間接労働費は、生産管理や品質管理においても製造に関する経費になるため、結果的に売上原価となります。

サービス業では販売を行う自社の従業員の人件費は、販売管理費に計上されるため、売上原価にはなりません。
サービス業における売上原価は外注費のみです。人件費を売上原価に含まないのは、サービスを提供するために直接のコストがかからないからです。 売上原価は、製品やサービスを作るためにかかるコストですが、サービス業にはそれがないため、外注費以外は売上原価として計上することはできません。

情報通信業における売上原価は、主に外注費です。情報通信業は受託型企業と自社サービス提供企業に分けられます。
受託型企業とは、顧客の開発案件を受注し、その要件に基づいて製品を作り納品する企業です。それぞれの案件ごとにエンジニアの稼働時間、外注費、間接的にかかった費用を集計して完成した案件は損益計算書の売上原価に、完成未引渡しの案件は貸借対照表の製品に、未完成の案件は貸借対照表の仕掛品に計上されます。受託型企業においても自社サービス提供企業においても、売上原価の大半が労務費になります。

建設業における売上原価は、建設プロジェクトを実施する際に直接的にかかるコストや費用のことを指します。一般的に、売上原価には、材料費、人件費、賃借料、機材・装置の維持費、諸経費、下請け費用、設計費などが含まれます。
建設業において原価は「工事原価」と呼ばれ、工事の完成をもって売上と売上原価を計上します。

売上原価は、在庫によって変わります。売上原価を計算するには、棚卸しによる在庫の確認は必須です。在庫を確認し、当期に売れた分を確定し、売上原価を算出します。 棚卸しとは、期末に在庫の数を数えたり、価値を査定し直したりすることです。在庫を調べることで売上が確定しますので、正確な利益を知ることができます。
また不良在庫が分かると、正しく資産を評価できたり、評価損を損益計算書に計上できたりします。売上原価は以下の計算式で求められます。

 【具体例】
とある小売業ではコーヒー豆を売っています。期首にコーヒー豆の在庫の金額を計算したら、100万円分ありました。今年に入って300万円分のコーヒー豆を仕入れました。期末に残っているコーヒー豆の金額を計算したら、80万円分ありました。

このコーヒー豆販売業の売上原価は、次のようになり、320万円と算出することができます。

売上原価の仕訳には、以下の4つのパターンがあります。

・三分法
・売上原価対立法
・分記法
・総記法

計上を直接的にするか間接的にするかで分かれています。どのパターンで計上しても問題ありません。
三分法（三分割法）が使われている職場が多いですが、その他の仕訳を使っている職場もありますので、経理の方はそれぞれの計上の仕方を覚えておくと役に立ちます。

三分法は、企業が商品を仕入れて販売する際の原価を記録し、売上や繰越商品としての在庫の値を把握するために使われる方法です。商品の売買を、仕入（費用）、収益（利益）、繰越商品（資産）の3つの勘定科目で仕訳します。

仕入れ時の仕訳
仕入を借方、現金を貸方に記入します。

販売時の仕訳
現金を借方、売上を貸方に記入します。

決算時の仕訳
仕入と期末商品棚卸高は繰越商品として借方に、仕入と期首商品棚卸高を繰越商品として貸方に記入します。
三分法を用いることで、企業は商品取引における原価の記録を容易にし、収益性や在庫管理を把握することができます。

売上原価対立法は、期中から原価管理を行う方法です。期中に原価管理を行うため、決算時の仕訳は必要ありません。 売上原価対立法による記帳の流れは以下のようになります。

仕入時の仕訳
商品を借方、現金を貸方に記入します。

販売時の仕訳
現金と売上原価を借方、売上と商品を貸方に記入します。

原価仕訳の分記法は、商品と販売利益を知るために有効な方法です。 具体的な原価仕訳の分記法の例を示します。

仕入時の仕訳
商品を借方に、現金を貸方に記入します。

販売時の仕訳
現金を借方に、販売利益と商品を貸方に記入します。

分記法は在庫や収益に対する原価の影響を正確に把握することができるため、経営判断に役立ちます。一方で、管理が煩雑になるというデメリットもあります。

総記法（そうきほう）は、会計処理において原価（コスト）を一括して1つの勘定科目に記録する方法です。具体的な原価仕訳の総記法の例を示します。

仕入時の仕訳
商品を借方に、現金を貸方に記入します。

販売時の仕訳
現金を借方に、商品を貸方に記入します。

決算時の仕訳
期末商品棚卸高を借方に、期首商品棚卸高を貸方に記入します。

総記法による原価仕訳は、原価を一元管理するため、記録が簡略化されるという利点があります。
ただし、商品ごとに原価が分かれず、全ての原価が1つの勘定科目にまとまるため、個別の原価を把握することが難しくなるという欠点もあります。

在庫が売れずに残る場合、それにかかる費用を即座に当期の売上原価として計上することはできません。 これは、「費用収益対応の原則」という会計原則によるものです。収益と費用は同じ期間に対応させることが求められます。
例えば、2023年に仕入れた在庫を2024年に売却して収益を得た場合、2023年と2024年にまたがって費用と利益が計上されることになり、企業の実態を理解するのが難しくなります。
こうした状況を避けるために、企業は以下のような方法を取ります。2023年に仕入れた在庫は「棚卸資産」として2023年度の終わりに計上して一度締めます。
その後、実際に売却されたタイミングで売上原価として費用を計上します。2024年度中に売れた場合は、2024年に売上原価として費用を計上し、資産を減少させることで対応が可能です。
費用収益対応の原則を順守し、正確な原価計算と収益の記録を確保することが大切です。

売上原価とは、ある期間内に販売された商品や製品を生産・仕入れするためにかかった原価の総額を指します。業種によって何を売上原価にするかは異なりますが、企業が商品を製造または仕入れて販売する際に支払った原材料費、製造費、仕入れ価格などの費用を合算したものです。
売上原価を期首商品棚卸高・当期商品仕入高・期末商品棚卸高を用いて説明する場合には以下のようになります。

売上原価は、当期における新たに仕入れた（または製造した）商品の原価と、期首の在庫から期末の在庫を引いた差分で計算されます。これにより、その期間に販売された商品の原価を把握することができます。売上原価は利益の計算や経営判断において重要な情報となります。