粗利・粗利率の計算式は？目安や上げるための方法も紹介

粗利は、正式な会計用語では「売上総利益」と呼ばれ、売上高から売上原価を差し引いた利益のことです。

会計上は以下の5種類の利益があり、粗利はこれらの利益のなかのひとつです。

粗利の計算では、売上高と売上原価が考慮される一方で、以下の費用や損益などは考慮されません。

各費用を考慮するには、営業利益、経常利益、税引前当期純利益、当期純利益を確認する必要があります。

例えば、販売費及び一般管理費を考慮するには、粗利から販売費及び一般管理費を差し引いた営業利益を確認します。

粗利が重要視される理由としては、以下のようなものが挙げられます。

● 商品・サービスの販売での利益・付加価値を示しているから
● 粗利から固定費や経費をまかなうことになるから
● 原価が妥当であるか判断する際の目安のひとつになるから

粗利は商品の販売価格から原価を差し引いたものであり、仕入れから販売までに付与した付加価値とみることができます。その点で、企業の競争力を測る指標として重要になります。

また、粗利から固定費や経費をまかなうことになるので、事業を継続していくためにも粗利を稼ぐことが必要です。

そのほか、同じ販売価格の商品であれば、粗利が大きいほど原価が抑えられています。原価が妥当であるか判断する際の目安のひとつとしても、粗利は重要視されます。

粗利・粗利率は、以下の式で計算できます。

粗利＝売上高－売上原価
粗利率＝粗利÷売上高×100(％)

例えば売上が80万円、売上原価が50万円の場合、粗利・粗利率は以下のように計算できます。

粗利＝80万円－50万円＝30万円
粗利率＝30万円÷80万円×100(％)＝37.5％

粗利や粗利率の計算がすぐにできると、収益を把握しやすくなります。

売上原価は、販売した商品の仕入れや製造の際にかかった費用を指します。商品を仕入れて販売する場合、売上原価は以下の式で計算できます。

売上原価＝期首商品棚卸高＋当期商品仕入高－期末商品棚卸高

「期首商品棚卸高」は期首の時点での在庫金額、「当期商品仕入高」は当期に仕入れた金額を指します。これらの合計と期末時点での在庫金額を表す「期末商品棚卸高」との差分が売上原価に相当します。

例えば、期首商品棚卸高が10万円、仕入高が30万円、期末商品棚卸高が5万円であれば、売上原価は以下のように計算できます。

売上原価＝10万円＋30万円－5万円＝35万円

中小企業庁「中小企業実態基本調査 令和6年速報(令和5年度決算実績)」を基に、業種別の粗利率を計算すると次のとおりです。

上記の業界ごとの平均値と自社の粗利率を比較して、業界内で自社の粗利率は高めなのか低めなのか確認してみましょう。

粗利率を上げる方法について見ていきましょう。粗利率を上げるには、売上高を上げるか売上原価を下げることが必要で、具体的には以下のような方法があります。

● 商品・サービスの単価を上げる
● 仕入れの原価を下げる
● 製造工程を効率化する

単価を上げれば、売上原価が変わらない限り粗利率が向上します。ただし、単価を上げると顧客が離れて、販売数量が減少するリスクもあります。

そのため単価を上げる際には、付加価値を付けたり、広告やPRを通じてブランド力を高めるなど販売戦略とセットで考えることが必要です。

仕入れの原価を削減することで、売上高に対する粗利の割合が大きくなり、粗利率の向上につながります。具体的な方法としては、例えば以下が挙げられます。

● 相見積もりをとって安い仕入先を見つける
● 発注量をまとめて価格交渉をする
● 価格の安い代替材料に切り替える

仕入先の見直しや価格交渉で仕入れ原価の削減が可能です。また、特に材料費の割合が大きい業種では、価格の安い代替材料に切り替えて原価を抑える方法も有効となります。

製造業では、製造工程を効率化することで材料費や直接労務費を削減でき、粗利率の向上につながります。製造工程を効率化する施策は、例えば以下のようなことが挙げられます。

● 製造ラインのボトルネックを改善する
● 生産ラインのレイアウトを見直す
● 省人化できる設備を導入する

製造ラインの改善・見直しや省人化を推進することで、原価低減が可能です。

粗利・粗利率が高いほど、以下のようなメリットがあります。

● 売上のうち利益に回る割合が大きい
● 固定費をまかないやすく営業利益に直結しやすい
● 経営の余力が生まれやすい

一方で、粗利・粗利率が高くても、販管費が大きければ赤字になることもあります。粗利が高い方が基本的には良いものの、それだけで企業の収益性や健全性が担保されるわけではありません。

企業の利益を見るときは、営業利益や経常利益などほかの利益も含めて総合的に確認することが重要です。

利益率は売上に対する利益の割合のことで、以下のような種類があります。

各利益の種類に対して利益率が算出でき、粗利率もこうした利益率の一種です。どの利益率を参考にするのが適切かは目的や場面によって異なり、粗利率の場合は主に商品・サービスの販売の評価に利用されます。

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粗利率についてのよくある質問をまとめています。

粗利率は「粗利率＝粗利÷売上高×100(％)」で計算できます。

なお、粗利は売上高から売上原価を差し引いて求められる利益のことで、「粗利＝売上高－売上原価」から計算できます。

粗利率を上げるには、売上高を上げる、売上原価を下げるといった方向性があり、単価を上げる、仕入れの原価を下げる、製造工程を効率化するなどの方法があります。

粗利は売上高から売上原価を差し引いた利益のことで、粗利率は売上に対する粗利の割合を表す指標です。

粗利率を見れば、商品・サービスの販売でどれだけの収益性があるかがわかります。粗利・粗利率の意味や計算方法を理解して、経営状況の判断に役立てていきましょう。

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