売上総利益とは？営業利益や経常利益との違い、計算方法や改善する方法も紹介

売上総利益(うりあげそうりえき)とは、商品やサービスで得た売上高から、商品の原価(売上原価)を差し引いた利益のことです。粗利(あらり)、粗利益(あらりえき)とも呼ばれます。

売上総利益は損益計算書に表記される5つの利益の最初に記載されます。企業の収益性を大まかに測れる金額であり、企業の業績把握や同業他社との比較などに用いられる指標です。

売上総利益をもとにした指標に、売上総利益率(gross margin ratio)があります。計算式は下記のとおりです。

● 売上総利益率 ＝ 売上総利益 ÷ 売上高

売上総利益率は企業の収益性を測る指標のひとつで、売上総利益率が高いほどその企業の収益性は高いと判断されます。業種間の粗利益率を比較する際に有用な指標であり、事業の収益性の判断に役立つ指標です。

企業の利益には、売上総利益のほかに「営業利益」や「経常利益」などがあります。これらは損益計算書に記載される利益で、それぞれ下記のような内容となります。

損益計算書では、上記のように収益と費用の性質によって区別して表記されています。各利益の内容を知っておくと、損益計算書を読み解くときに役立ちます。

売上総利益の金額からは、主に下記のようなことがわかります。

売上総利益がプラスの場合は、企業が利益を上げていることがわかります。反面、売上総利益がマイナスの場合は、企業は損失を出していることになります。

このように、売上総利益は企業の大まかな収益性を示していて、経営状態を把握する重要な指標となります。

売上総利益は、会社や商店などの売上高から売上原価を差し引いた金額です。例えば、ある会社が10万円で原材料を仕入れ、商品を製造して20万円で販売した場合、10万円が売上総利益となります。

つまり、売上総利益は会社や商店などが仕入れたものに加えた「付加価値」といえる金額です。売上総利益が高ければ、企業はそれだけ高い付加価値を生み出しているといえます。

売上総利益は、前述のように下記の式で計算できます。

● 売上総利益 ＝ 売上高 － 売上原価

売上高は、商品やサービスで得た収入の合計額であり、その企業の本業の収入を指します。

売上原価は、商品やサービスを提供するために直接かかった費用のことです。小売業では販売した商品の原価(仕入原価)であり、製造業では原材料費や製造にかかる費用を含めた原価(製造原価)となります。

売上総利益の改善は、企業の収益性を高めるために大切な視点です。以下では、売上総利益の改善に役立つ方法をご紹介します。

売上総利益の改善には、「売上高を増やす」のがシンプルな方法です。

売上高を増やす取り組みには、新たな販売エリアや顧客を開拓する、優秀な人材を確保する、既存の顧客からの売上を強化する方法などがあります。

そのほか、新製品やサービスを開発し、新たな収益の柱を構築するのも有効な手段です。

売上高を増やすためには、価格設定の見直しも重要です。ただし、価格を上げすぎてしまうと販売数が減り、売上高が減少する恐れもあります。原価や需要、市場価格などを考慮し、適切な価格に設定する必要があります。

また、顧客ニーズを改めて調査し、商品のパッケージングを見直すことで付加価値を高め、高価格で販売ができないか、考えてみましょう。

売上総利益の改善には、売上高を増やすほかに売上原価を削減する方法も有用です。製造業であれば、加工工程を少なくする、材料費を削減するなどの原価削減方法があります。

そのほか、ムダ・ムラ・ムリを見つけ出し(ダラリの法則)、コストを削減していくのも有効な方法です。

自社の取り扱う製品や商品のなかには、粗利の大きい製品もあれば少ない製品もあるでしょう。製品のラインナップを見直し、粗利の大きい製品を重点的に製造・販売することで、売上総利益を増やせるケースがあります。

自社の収益力を上げるためには、システム導入による業務の効率化もおすすめの方法です。会計システムや経費精算システムなどの基幹系システムを導入すると、バックヤード業務の効率化につながり、より根幹業務に経営資源を集中できます。

売上総利益の改善には、売上高の向上とともに、業務効率化などで売上原価を減らす取り組みが必要です。

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売上総利益は会社や事業の収益力、自社商品やサービスの付加価値を測る上で大切な指標です。売上総利益の金額により、事業で収益をどれくらいあげられるのか、大まかな目安がわかり、商品にどれほどの付加価値をつけられているのかも把握できます。

売上総利益を改善するためには、主に「売上を増やす」方法と「売上原価を減らす」方法があります。売上総利益の改善は企業の収益性に直結するため、自社に適した方法で改善を測ってみましょう。

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