Apple Pay対応の法人カードとは？利用するメリットや使い方、注意点を解説

すでにApple Payを利用している方も多いかもしれませんが、Apple Payの特長について改めて解説します。

Apple Payとは、iPhoneやApple WatchなどApple社の対応端末で利用できる、非接触決済システムです。

コンビニやスーパー、デパート、カフェ、飲食店など、国内外のさまざまな場所で利用できる決済方法です。対応店舗は増加しています。

タッチ決済なので現金やカードを取り出す手間がなく、スピーディに決済できるのが魅力です。

Apple Payに設定できるクレジットカードや電子マネーを紹介します。

クレジットカードの国際ブランドでは、Visa、Mastercard(R)、JCB、American Expressのものが利用可能です。セゾン発行のビジネスカードでは、以下の種類がApple Payに対応しています。

● セゾンコバルト・ビジネス・アメリカン・エキスプレス(R)・カード
● セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス(R)・カード

また電子マネーでは、iD、QUICPay™(クイックペイ)、Suicaに対応しています。

では、実際にApple Payを設定してみましょう。

1. Walletを開き、[+]をタップします
2. [続ける]をタップします
3. [クレジット/プリペイドカード]をタップします
4. 利用したいクレジットカードをスキャンするか、手動で入力します
5. カード情報を画面の指示に従い入力します
6. セキュリティコードを入力します(※1)
7. Apple Pay特約が表示されますので[同意する]をタップします
8. カードが追加されるとiDまたはQUICPayが表示されるので、[次へ]をタップします
9. 確認方法を選択する画面になるので、[SMS]または[メール]を選択します
10. [次へ]をタップします
11. SMSで8桁の認証コードを受け取り(※2)、入力後に[次へ]をタップします(※3)
12. アクティベート完了

＞＞Apple Pay(アップルペイ)の使い方の詳細はこちら

これでApple Payを利用することができます。なお、前述のとおりApple Payに設定できるカードは最大12枚です(※4)。

利用できるお店としては、コンビニやドラッグストアなど以下の場所が挙げられます。

● 大手コンビニエンスストアチェーン(セブン‐イレブン、ファミリーマート、ローソン、ミニストップなど)
● 大手ドラッグストア(マツモトキヨシ、ココカラファインなど)
● 大手家電量販店(ビックカメラ、ヨドバシカメラ、ジョーシン電機、ソフマップ、コジマ、エディオンなど)
● 大手チェーンストア(イオン、ドン・キホーテ、TSUTAYA、UNIQLOなど)
● 大手タクシー会社(日本交通株式会社など)
● 大手レストランチェーン(すかいらーくグループ、すき家、マクドナルドなど)

上記のほか、インターネットショッピングサイトでも利用できることがあります。詳しくは以下をご参照ください。

参考：『Apple Pay ここまで便利な払い方を、ここまで多くの場所で。』

(※1)セキュリティコードは通常クレジットカードの裏面に表示されている3桁の数字です。アメリカン・エキスプレスのみ4桁の数字です。
(※2)[SMS]を選択した場合です。
(※3)設定するクレジットカードの種類によって、SMS認証が利用できない場合やクレジットカード会社で設定したIDとパスワードで認証する場合があります。
(※4)iPhone 8、iPhone X、Apple Watch Series 3 以降の機種です。

では、Apple Payに法人カードを設定して利用すると、どのようなメリットが得られるのでしょうか。

お店で支払いをするときは、現金だとお財布を取り出したり、小銭を取り出したりする手間が必要です。また、クレジットカードによる支払いでは、暗証番号の入力やサインが必要になる場合もあります。

そのほか、うっかりすると、現金の持ち合わせが不足していたり、クレジットカードを忘れてしまうこともあり得るでしょう。

しかし、支払いをApple Payにすれば、スマートフォンを使うときにTouch IDまたはFace IDで認証するだけなので、財布を出すより早く、スムーズに支払いができます。

参考：『キャッシュレス・消費者還元事業って何？最新情報をわかりやすく解説』

法人カードは、法人口座を紐付けているケースが一般的なため、法人カードの紛失や盗難の被害に遭ってしまった場合は、会社の損失に直結する可能性があります。いくら注意して持ち歩いていても、実物をなくしてしまう可能性はぬぐえません。

しかし、「Apple Pay」においてはiPhoneやApple Watchが盗まれてしまっても、Touch IDやFace IDで認証できなければ、決済することができないため、万一のときも不正利用の防止につながる可能性が高くなります。

また、iPhoneやApple WatchにはGPS機能が付いているので、盗まれたり落としたりしても、iPhoneやApple Watchの現在地を特定したり、デバイスをロックすることが可能です。

経費管理上、少額利用の場合でも領収証やレシートが必要で、経理担当者はそれらをきちんと処理する必要があります。

しかし、法人カードでApple Payを利用すれば、カードの利用が履歴に残るため、経費管理をしやすくなります。

また、法人カードには会計ソフトと連携できるものも多くあります。連携可能なカードだと、支払い情報が自動で会計ソフトに反映されるので、会計処理の手間が省けて便利です。

法人カードは社員のカードも発行できるので、連携機能を活用すれば、従業員の経費精算もスムーズになるでしょう。

Apple Payでタッチ決済した情報は、法人カードの明細にまとめられ、自動で仕訳されるので、経費処理も簡単になります。

Apple Payは、対応のスマホやタブレット、スマートウォッチを持っていればいつでも決済できます。

海外旅行へ行く際、クレジットカードを何枚も持って行くのは心配でしょう。しかし、少額決済のために現金を持ち歩くのも心配、かさばる、という方も多いかと思います。

そこで、Apple Payに法人カードを設定しておけば、スマホ1台で決済ができるのです。スマホは各種セキュリティ対策もしやすく、安心して持ち歩けます。海外旅行保険が付帯している法人カードなら、より安心して海外へ渡航できるでしょう。

いくつかのクレジットカードを追加しておけるので、経費になるものは法人カード、プライベートな支払いは一般カードと使い分けができます。

ただし、タッチ決済非対応の店舗もあるので、必要に応じて物理カードと使い分けるのがおすすめです。

Apple Payに法人カードを設定して決済すれば、通常のクレジットカード決済と同様に、ポイントが貯まります。

一般的な電子マネーだと、タッチで気軽に決済できる反面、ポイントが貯まらないものが多く、お得感がないと思う方も少なくないでしょう。

そこで、Apple Payに高還元率の法人カードを追加しておけば、お得かつ手軽に決済できる手段が手に入るのです。

例えばクレディセゾンのビジネスカードなら、海外ショッピング利用時は永久不滅ポイントが通常の2倍(1,000円(税込)ごとに2ポイント)貯まります。

(※)加算されるポイントはご利用明細書でご案内いたします。
(※)キャッシングのご利用、年会費、カード再発行手数料、Edyへのチャージ、nanacoへのチャージなどにポイントは付きません。
(※)SAISON MILE CLUB〈ショッピングマイルプラン〉にご登録の場合は、永久不滅ポイント優遇サービスの対象外となります。
(※)一部還元率の異なるサービスおよび加盟店がございます。
(※)(株)クレディセゾンが実施する他のポイント倍増キャンペーンやセゾンポイントモールなどのサービスとの重複によるポイント加算はございません。
(※)小数点以下は繰り上げになります。

ここでは、法人カードを設定したApple Payの便利な使い方をご紹介します。

具体例として、実際のビジネスシーンで遭遇することがあるシチュエーションでの活用方法をご紹介するので、参考にしてください。

Apple Payは、端末にかざすだけでスピーディなお会計ができる点が大きなメリットです。

タクシーに乗車した際の支払いや、取引先との会食の支払いなどは、Apple Payを利用すればお財布を取り出す必要がないので、お会計がスムーズになり、時間の短縮にもなります。

例えばタクシーで同乗者がいる場合、支払いのために相手を待たせてしまったという経験を持つ方もいるのではないでしょうか。Apple Payを使えばスムーズに支払いができるため、相手を待たせることなく、スムーズに降りることができるようになるでしょう。

また、近年はApple Payに対応した配車アプリもあります。配車アプリを活用すれば自動的に支払いが完了し、降りる際の支払い自体が不要になって、より便利です。

法人カードを設定したApple Payがあればスマホでお会計ができるため、事務用品や来客用の飲み物など、ちょっとしたお買物をするときもスマホ1台で買い出しに行くことが可能です。

支払いに使った金額は、Apple Payに設定した法人カードの利用履歴で確認できるため、経費の把握もしやすいでしょう。

キャッシュレス決済には電子マネーやICカード、クレジットカードなどいくつかあり、公共の交通機関を利用するときは、交通系ICカードのSuicaやPASMO、店舗でのお買物などの支払いはクレジットカードのように、場面によって使い分けが必要です。

Apple Payなら複数枚のカードをwalletに設定できるため、SuicaやPASMO、クレジットカードを設定して、切り替えて使うことができます。

例えばiPhone 8、Apple Watch Series 3以降では最大12枚までカードの追加が可能です。スマホ1台で複数のカードを管理できるため、利用したいカードが増えても持ち歩く必要がなくなります。

また、プライベート用のクレジットカードと法人カードをApple Payに設定しておけば、プライベートと事業を使い分けて支払うこともできるため、お金の流れも明確になるでしょう。

便利なApple Payですが、利用する際に気をつけるポイントがあります。

● Apple Payに設定できない法人カードもある
● Apple Payが利用できる場所を選ぶ必要がある
● スマホの充電を確認しておく

それでは、利用時に注意すべきポイント3つを詳しく解説します。

一番気をつけるべき点は、「Apple Payに設定できない法人カードがある」ということです。

個人カードなら、さまざまなサービスが連携したクレジットカードでなければ、ほとんどのクレジットカードがApple Payに対応していますが、法人カードの場合はApple Pay非対応ということも少なくありません。

また、似ているカード名でも、一般カードと法人カードではApple Payの対応状況が異なる場合があることにも注意が必要です。

今現在利用している法人カードがApple Payに対応しているか否かは、各クレジットカード会社のコールセンターなどで確認する必要があります。もし、これから法人カードを選ぶのであれば、あらかじめApple Payに対応しているかどうかを確認しておくと良いでしょう。

Apple Payでクレジットカード決済を行う場合、iDやQUICPay、国際ブランド(一部国際ブランドは対象外)での決済になります。

そのため、店舗や飲食店、そのほかのサービスで利用する前に、Apple Payに対応した決済手段が利用できるかどうかを確認しておきましょう。

Apple Payに対応しているのは、Visa、Mastercard(R)、American Expressのいずれかの国際ブランドです。電子マネーであれば、iD、QUICPay、Suicaに対応しています。

なお、Apple Payには非対応でも、クレジットカード決済には対応している場合があります。そのため、万一に備えて法人カードを持ち歩いておけば、より多くの場所で決済できるでしょう。

当然ですが、スマホの充電が切れていたら、Apple Payでの決済はできません。

iPhoneの機種によっては、「エクスプレスモード」に設定しておくと、バッテリーが切れてもしばらくの間はApple Pay決済が可能となっている場合もあります。しかし、予備電力での決済は最大5時間となっており、正確に何時間後まで決済可能なのかはわかりません。

充電切れで決済不可とならないように、Apple Payをメインの決済手段にしたい場合は、モバイルバッテリーを持ち歩くなど対策しましょう。

Apple Payに対応した法人カードをつくるといっても何を基準にしてつくって良いかわからないという方もいるでしょう。

ここではApple Payに対応した法人カードをつくる際の2つのポイントをご紹介します。

現在の会社の状況を踏まえたクレジットカードを選択するのがベターです。例えば、従業員にも持たせて利用したい方は「従業員カードを複数枚発行できるクレジットカード」が望ましいでしょう。

また出張や接待が多い会社であれば、「空港ラウンジを利用できるクレジットカード」「よく利用する店舗の優待があるクレジットカード」「店舗の案内・手配をしてくれるクレジットカード」を基準に選ぶとベストです。

具体的には、以下のように会社の状況に合わせて、付帯している特典で法人カードを選ぶと良いでしょう。

現在の会社の状況とご自身の利用シーンを照らし合わせてクレジットカードをつくることで、ストレスなく、スムーズな取引ができるようになります。

なお、社員カードも含めて、カードを利用できるのは記載されている名義人のみです。例えば、会社代表者のカードを社員が利用することはできないので、注意しましょう。

Apple Pay対応の法人カードをつくる場合、申込書類を確認する必要があります。各カード会社により若干の違いがありますが、おおむね以下の書類が必要です。

● 登記簿謄本または印鑑証明書
● 本人確認書類(運転免許証、パスポートなど)
● 引き落としするための銀行口座(個人事業主は個人口座、法人の場合は法人口座)

法人の場合、銀行に法人口座を先に開設しておく必要があります。法人口座開設には審査があるため、個人口座の開設に比べて時間がかかる場合もあります。

法人カードをつくるときも審査があるので、できる限り早急につくりたい場合は、事前に法人口座を開設しておいたほうが良いでしょう。

セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス(R)・カードは、Apple Payに対応したビジネスカードです。初年度年会費無料、2年目以降は33,000円(税込)で、追加カードは最大9枚まで発行でき、1枚の年会費は3,300円(税込)です。

海外旅行傷害保険は条件を満たすことで適用され、プラチナカードならではのコンシェルジュ・サービスが利用でき、世界中の空港ラウンジをお得に利用できる会員サービスの「プライオリティ・パス」に無料で登録できます。

また、利用ごとにJALのマイルが自動的に貯まるSAISON MILE CLUB(セゾンマイルクラブ)にも登録(※)できるため、出張が多い方やマイルを貯めたい方におすすめです。

ほかにも、ビジネスに役立つ付帯サービスが利用できます。一部の特典を以下で紹介します。

● ビジネス・アドバンテージ
● 法人向け顧問弁護士サービス「リーガルプロテクト」
● セゾン弁護士紹介サービス

プラチナカードならではの充実した特典やサービスを利用したい方におすすめのカードなので、ぜひご検討ください。

(※)サービス年会費は5,500円(税込)です。

＞＞詳細はこちら

法人カードによっては、Apple Payに設定して利用できる場合もあります。Apple Payを利用すれば支払いがスムーズになったり、経費の管理が楽になったりといったメリットがあるので、上手に活用してみましょう。

また、Apple Pay対応の法人カードは、自社の状況に合ったカードを選ぶことが大切です。法人カードによって付帯する特典やサービスは異なるので、最適なカードを選んでください。

セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス(R)・カードは、充実した特典やサービスが付帯したビジネスカードです。ビジネスで活用できるクレジットカードを考えている方は、ぜひお申し込みをご検討ください。

(※)Apple、Appleのロゴ、Apple Pay、【Apple Watch、iPhone、Touch ID、Face ID】は、Apple Inc.の商標です。iPhoneの商標は、アイホン株式会社のライセンスにもとづき使用されています。TM and © 2020 Apple Inc. All rights reserved.
(※)「QUICPay」「QUICPay＋」は、株式会社ジェーシービーの登録商標です。
(※)「Suica」は東日本旅客鉄道株式会社の登録商標です。