Apple Pay対応の法人カードを使うメリットやほかの決済手段との違いを解説

すでに多くの方がApple Payを利用しているかと思いますが、Apple Payの特長についておさらいしておきましょう。

Apple Payとは？
Apple社のiPhoneやApple Watchのアプリケーションを利用した、非接触決済システムのことです。

Apple Payを利用するには？
Apple Payに対応したクレジットカード・電子マネーを決済アプリ「Wallet」に設定し、店舗などに設置された端末にかざすことで、決済ができます。

Walletに設定できるカード・電子マネーとは？
iDやQUICPay™(クイックペイ)対応のクレジットカードや、デビットカード、交通系ICカードSuica・PASMO・ICOCAなどの電子マネーなどが設定できます。

では、Apple Payに法人カードを設定して利用すると、どのようなメリットが得られるのでしょうか。

お店で支払いをするときは、現金だとお財布を取り出したり、小銭を取り出したりする手間が必要です。また、クレジットカードによる支払いでは、暗証番号の入力やサインが必要になる場合もあります。

そのほか、うっかりすると、現金の持ち合わせが不足していたり、クレジットカードを忘れてしまうこともあり得るでしょう。

しかし、支払いをApple Payにすれば、スマートフォンを使うときにTouch IDまたはFace IDで認証するだけなので、財布を出すより早く、スムーズに支払いができます。

参考：『キャッシュレス・消費者還元事業って何？最新情報をわかりやすく解説』

法人カードは、法人口座を紐付けているケースが一般的なため、法人カードの紛失や盗難の被害に遭ってしまった場合は、会社の損失に直結する可能性があります。いくら注意して持ち歩いていても、実物をなくしてしまう可能性はぬぐえません。

しかし、「Apple Pay」においてはiPhoneやApple Watchが盗まれてしまっても、Touch IDやFace IDで認証できなければ、決済することができないため、万一のときも不正利用の防止につながる可能性が高くなります。

また、iPhoneやApple WatchにはGPS機能が付いているので、盗まれたり落としたりしても、iPhoneやApple Watchの現在地を特定したり、デバイスをロックすることが可能です。

経費管理上、少額利用の場合でも領収証やレシートが必要で、経理担当者はそれらをきちんと処理する必要があります。

しかし、法人カードでApple Payを利用すれば、カードの利用が履歴に残るため、経費管理をしやすくなります。

ここでは、法人カードを設定したApple Payの便利な使い方をご紹介します。具体例として、実際のビジネスシーンで遭遇することがあるシチュエーションでの活用方法をご紹介するので、参考にしてください。

Apple Payは、端末にかざすだけでスピーディなお会計ができる点が大きなメリットです。

タクシーに乗車した際の支払いや、取引先との会食の支払いなどは、Apple Payを利用すればお財布を取り出す必要がないので、お会計がスムーズになり、時間の短縮にもなります。

例えばタクシーで同乗者がいる場合、支払いのために相手を待たせてしまったという経験を持つ方もいるのではないでしょうか。Apple Payを使えばスムーズに支払いができるため、相手を待たせることなく、スムーズに降りることができるようになるでしょう。

また、近年はApple Payに対応した配車アプリもあります。配車アプリを活用すれば自動的に支払いが完了し、降りる際の支払い自体が不要になって、より便利です。

法人カードを設定したApple Payがあればスマホでお会計ができるため、事務用品や来客用の飲み物など、ちょっとしたお買物をするときもスマホ1台で買い出しに行くことが可能です。

支払いに使った金額は、Apple Payに設定した法人カードの利用履歴で確認できるため、経費の把握もしやすいでしょう。

キャッシュレス決済には電子マネーやICカード、クレジットカードなどいくつかあり、公共の交通機関を利用するときは、交通系ICカードのSuicaやPASMO、店舗でのお買物などの支払いはクレジットカードのように、場面によって使い分けが必要です。

Apple Payなら複数枚のカードをwalletに設定できるため、SuicaやPASMO、クレジットカードを設定して、切り替えて使うことができます。

例えばiPhone8、Apple Watch Series3以降では最大12枚までカードの追加が可能です。スマホ1台で複数のカードを管理できるため、利用したいカードが増えても持ち歩く必要がなくなります。

また、プライベート用のクレジットカードと法人カードをApple Payに設定しておけば、プライベートと事業を使い分けて支払うこともできるため、お金の流れも明確になるでしょう。

便利なApple Payですが、利用する際に気をつけるポイントがあります。

●Apple Payに設定できない法人カードもある
一番気をつけるべき点は、「Apple Payに設定できない法人カードがある」ということです。

個人カードなら、さまざまなサービスが連携したクレジットカードでなければ、ほとんどのクレジットカードがApple Payに対応していますが、法人カードの場合はApple Payに対応していないことも少なくありません。

今現在利用している法人カードがApple Payに対応しているか否かは、各クレジットカード会社のコールセンターなどで確認する必要があります。もしこれから法人カードを選ぶのであれば、あらかじめApple Payに対応しているかどうかを確認しておくと良いでしょう。

Apple Payでクレジットカード決済を行う場合、iDかQUICPayでの決済になります。
そのため、店舗や飲食店、そのほかのサービスで利用する前に、Apple Payに対応した決済手段が利用できるかどうかを確認しておきましょう。

Apple Payが利用できる主な店舗をいくつか紹介します。

● 大手コンビニエンスストアチェーン(セブン‐イレブン、ファミリーマート、ローソン、ミニストップなど)
● 大手ドラッグストア(マツモトキヨシ、ココカラファインなど)
● 大手家電量販店(ビッグカメラ、ヨドバシカメラ、ジョーシン電機、ソフマップ、コジマ、エディオンなど)
● 大手チェーンストア(イオン、ドン・キホーテ、TSUTAYA、UNIQLOなど)
● 大手タクシー会社(日本交通株式会社など)
● 大手レストランチェーン(すかいらーくグループ、すき屋、マクドナルドなど)

上記のほか、インターネットショッピングサイトでも利用できることが多くあります。詳しくは以下をご参照ください。

参考：『Apple Pay ここまで便利な払い方を、ここまで多くの場所で。』

還元率については、クレジットカード会社によって対応が変わってくるので各カード会社のウェブサイトを確認しましょう。

では実際にApple Payを設定してみましょう。

1. Walletを開き、[+]をタップします
2. [続ける]をタップします
3. [クレジット/プリペイドカード]をタップします
4. 利用したいクレジットカードをスキャンするか、手動で入力します
5. カード情報を画面の指示に従い入力します
6. セキュリティコードを入力します(※1)
7. Apple Pay特約が表示されますので[同意する]をタップします
8. カードが追加されるとiDまたはQUICPayが表示されるので、[次へ]をタップします
9. 確認方法を選択する画面になるので、[SMS]または[メール]を選択します
10. [次へ]をタップします
11. SMSで8桁の認証コードを受け取り(※2)、入力後に[次へ]をタップします(※3)
12. アクティベート完了

これでApple Payを利用することができます。なお、前述しているように、Apple Payに設定できるカードは最大12枚です(※4)。

(※1)セキュリティコードは通常クレジットカードの裏面に表示されている3桁の数字です。アメリカン・エキスプレスのみ4桁の数字です。
(※2)[SMS]を選択した場合です。
(※3)設定するクレジットカードの種類によって、SMS認証が利用できない場合やクレジットカード会社で設定したIDとパスワードで認証する場合があります。
(※4)iPhone 8、iPhone X、Apple Watch Series 3 以降の機種です。

Apple Payに対応した法人カードをつくるといっても何を基準にしてつくって良いかわからないという方もいるでしょう。

ここではApple Payに対応した法人カードをつくる際の3つのポイントをご紹介します。

現在の会社の状況を踏まえたクレジットカードを選択するのがベターです。例えば、従業員にも持たせて利用したい方は「従業員カードを複数枚発行できるクレジットカード」が望ましいでしょう。

また出張や接待が多い会社であれば、「空港ラウンジを利用できるクレジットカード」「よく利用する店舗の優待があるクレジットカード」「店舗の案内・手配をしてくれるクレジットカード」を基準に選ぶとベストです。

具体的には、以下のように会社の状況に合わせて、付帯している特典で法人カードを選ぶと良いでしょう。

Apple Pay対応の法人カードをつくる場合、申込書類を確認する必要があります。各カード会社により若干の違いがありますが、おおむね以下の書類が必要です。

● 登記簿謄本または印鑑証明書
● 本人確認書類(運転免許証、パスポートなど)
● 引き落としするための銀行口座(個人事業主は個人口座、法人の場合は法人口座)

法人の場合、銀行に法人口座を先に開設しておく必要があります。法人口座開設には審査があるため、個人口座の開設に比べて時間がかかる場合もあります。

法人カードをつくるときも審査があるので、できる限り早急につくりたい場合は、事前に法人口座を開設しておいたほうが良いでしょう。

セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス(R)・カードは、Apple Payに対応したビジネスカードです。

初年度年会費無料、2年目以降は22,000円(税込)です。

プラチナカードならではの充実した特典やサービスを利用したい方におすすめのカードなので、ぜひご検討ください。

>>詳細はこちら

法人カードによっては、Apple Payに設定して利用できる場合もあります。Apple Payを利用すれば支払いがスムーズになったり、経費の管理が楽になったりといったメリットがあるので、上手に活用してみましょう。

また、Apple Pay対応の法人カードは、自社の状況に合ったカードを選ぶことが大切です。法人カードによって付帯する特典やサービスは異なるので、最適なカードを選んでください。

セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス(R)・カードは、充実した特典やサービスが付帯したカードです。ビジネスにクレジットカードの活用を考えている方は、ぜひ申し込みをご検討ください。

(※)Apple、Appleのロゴ、Apple Pay、【Apple Watch、iPhone、Touch ID、Face ID】は、Apple Inc.の商標です。iPhoneの商標は、アイホン株式会社のライセンスにもとづき使用されています。TM and © 2020 Apple Inc. All rights reserved.
(※)「QUICPay」「QUICPay＋」は、株式会社ジェーシービーの登録商標です。
(※)「Suica」は東日本旅客鉄道株式会社の登録商標です。