クレジットカード決済ができる投資は存在します。ただし、すべての投資でクレジットカードが利用できるわけではないので注意しましょう。

初心者の方であれば、最初から現金を投資をすることに不安があるかもしれません。

しかし、クレジットカード決済が可能な投資の場合、現金ではなくクレジットカードのポイントを利用して投資できることもあります。

以下ではクレジットカード決済ができる主な投資方法を紹介します。

クレジットカードで決済できる主な投資の概要を、以下で説明します。クレジットカード決済で投資はできますが、場合によってはクレジットカードだけではなく、証券口座の開設が必要になることもあります。

まずどの投資方法を始めてみるか、その際は何が必要になるのか把握しておきましょう。

つみたてNISAなどに代表される積立形式の投資信託の中には、クレジットカード決済が可能なものもあります。

ただし、クレジットカードを用いた株や投資信託などの有価証券の購入には、「同一人物に対しての信用供与は10万円未満」「累積投資契約(毎月定額で株式を購入する投資方法)である」「2ヵ月以内に決済を行う」などの条件が設けられています。

また、投資信託に利用できるクレジットカードが決められていることも多いです。

そのためクレジットカードでの投資信託購入が可能な証券会社でも、自分が持っているクレジットカードが利用できるかどうかについて確認したうえで、投資信託を購入しなければなりません。

投資信託を購入するためには証券口座が必要で、証券口座の開設には本人確認書類やマイナンバー確認書類が必要です。

本人確認書類、マイナンバー確認書類として利用できるものは、それぞれおおむね以下の通りです。

本人確認書類
● 運転免許証
● 運転経歴証明書
● パスポート
● 住民基本台帳カード
● 健康保険証
● 在留カード
● 特別永住者証明書

マイナンバー確認書類
● 個人番号カード
● マイナンバー通知カード
● マイナンバー記載の住民票の写し
● マイナンバー記載の住民票記載事項証明書

証券口座を持っていない場合は、上述したような書類を用意したうえで口座開設手続きを行いましょう。

クレジットカードの利用で貯まるポイントを、お金の代わりに利用して投資をしたり、ポイントを運用して投資を疑似体験したりすることもできます。

ポイント運用とポイント投資は意味合いは似ていますが、実際の中身は若干異なります。

ポイント運用はポイントをそのまま運用に利用する方法で、得られるリターンも現金ではなくポイントです。

ポイント投資はポイントを現金化して、株式や投資信託の買い付け代金として利用する方法で、リターンはポイントではなく現金で得ることができます(ただし投資信託の場合と同じく証券口座の開設が必要)。

投資や運用の成果としてリターンを得られるというのは、現金を使った方法と何ら変わるところはありませんが、現金を使うより低リスクかつ気軽に投資が始められるため、初心者の方にもおすすめの方法です。

投資信託はもちろん現金で購入することもできますが、クレジットカードでの購入には現金購入にはないメリットがあります。

クレジットカードで投資信託を購入するメリットについて、以下で説明します。

クレジットカードで投資信託を購入すると、カードの還元率に応じてポイントが貯まります。

現金での投資ではポイント還元はないので、クレジットカードを利用したほうが貯まるポイントの分だけお得です。

また、クレジットカードごとにポイント還元率には差があるため、なるべく還元率が高いカードを利用するのがおすすめです。

投資信託と聞くと、口座開設などでいろいろな手続きが必要な印象があるかもしれません。

さらにクレジットカードを利用するとなると、いろいろな手間がかかりそうな気もしますが、決してそんなことはありません。

口座開設は簡単に行えるうえに、毎月もしくは毎週いくら投資するかを決めておけば、自動的に買付を行ってくれ、その分の金額が自動的にクレジットカードから支払われます。

投資信託を継続するための手間を省くことができるのは、投資にあまり手間をかけられない方にとっては、非常に大きなメリットです。

クレジットカード決済できる投資の中で初心者におすすめなのは積立投資です。

積立投資とは、毎月や毎週などの決まったタイミングで、株式や投資信託などを一定金額分購入する投資方法です。

少額から始められる積立投資を利用すれば、まとまった資金がなくても投資が始められます(最低投資金額は証券会社により異なります)。

また、自動的に投資を行ってくれるので手続きのことを気にする必要がありませんし、株や投資信託の上がり下がりをずっとチェックしているような必要もありません。

株や投資信託を購入する際にもっとも理想的なのは、「安いところで買って高いところで売る」ことです。

しかし積立投資であれば、「ドルコスト平均法」によって、金融に関する知識がまったくなくても金融商品を購入できます。

ドルコスト平均法とは、価格が変動する商品を定期的に一定の金額で購入する方法のことで、まさに積立投資の手法そのままです。

ドルコスト平均法で取引を行えば、金融商品の価格が上がったときには購入数量を抑えることになり、反対に金融商品の価格が下がった時には購入数量を増やすことになります。

毎回同じルーティンで取引を行うので、金融商品の値上がり値下がりに感情が揺さぶられることがありませんし、感情や欲が投資に影響することもありません。

総じて、初心者におすすめな投資方法と言えます。

これから投資信託を利用して投資を始めたいと思っている方には、「セゾンポケット」がおすすめです。

セゾンポケットは、セゾンカードの利用で気軽に積立投資を行えるサービスです。

セゾンポケットの特長について、以下で説明します。

セゾンポケットでは、「セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド」と「セゾン資産形成の達人ファンド」のどちらかを選べば、あとはプロが代わりに運用してくれます。

投資信託ではなく、上場企業の株式・ETFを毎月一定額ずつ購入することができる「株つみたて」も利用可能です。

口座開設は簡単に行うことができ、口座開設・口座管理の費用も必要ありません。

現金ではなく「100ポイント=450円」換算で、永久不滅ポイントを利用しての投資も行うことができます。

セゾンカードを利用していて投資信託に興味がある方にとっては、メリットがたくさんのサービスです。

セゾンポケットを利用してみたいと思っても、セゾンのクレジットカードを持っていなければ利用できません。

そのような場合はクレジットカード発行後に利用することになりますが、デジタルカードであればお申し込み開始から最短5分で発行できるため、すぐに投資信託を始めることができます。

以下ではセゾンの取り扱うデジタルカードとして、セゾンパール・アメリカン・エキスプレス(R)・カード Digitalとセゾンカードデジタルを紹介します。

セゾンパール・アメリカン・エキスプレス(R)・カード Digitalは、初年度の年会費が無料、翌年度以降は1,100円(税込)で、前年に一度でもカードの利用がある場合は、翌年度も年会費無料で利用することができるカードです。

お申し込み開始から、最短5分で公式スマートフォンアプリ「セゾンPortal」にカードが発行されるので、すぐに利用することができます。

後日届くナンバーレスカードは、カード券面にカード番号・有効期限・セキュリティコードなどの情報が記載されていないため、セキュリティ面でも安心です。

また「QUICPay™」を利用するといつでも永久不滅ポイントが最大2％相当還元されます。(※1)永久不滅ポイントは通常1,000円(税込)のご利用毎に1ポイント貯まるところ、「QUICPay™」の利用で1,000円(税込)ごとの利用で4ポイント貯まります。貯まった永久不滅ポイントはAmazonギフトカードなどの便利なアイテムと交換できます。

キャッシュバック専用キャンペーンプログラム「セゾン・アメックス・キャッシュバック」が利用できることや、アメリカン・エキスプレス・コネクトなど、優待・特典が豊富なことも見逃せません。(※2)

セゾンカードで投資信託を購入したい方だけでなく、日頃からセブン-イレブンをはじめとしたコンビニを利用する機会が多い方や、すぐにクレジットカードを発行して利用したい方などに、とくにおすすめです。

(※1)1ポイント最大5円相当のアイテムと交換の場合となります。
(※2)適用には、諸条件があります。詳細はカードお申込みページをご確認ください。

セゾンカードデジタルもナンバーレスのデジタルカードで、お申し込み開始から最短5分でスマートフォンアプリの「セゾンPortal」にカードが発行されます。

セゾンPortalに発行されるデジタルカードとは別に、ナンバーレスのプラスチックカードも後日郵送で届き、そちらもIC付きのクレジットカードとして利用できるという点は、セゾンパール・アメリカン・エキスプレス(R)・カードDigitalと同様です。

国際ブランドはVisa、Mastercard、JCBから選ぶことができるので、普段利用する機会が多いお店で利用できるブランドを選んで、発行できます。

1,000円(税込)の支払いごとに永久不滅ポイントが1ポイント(最大5円相当)付与されます。オンラインショッピング時にはセゾンポイントモールを経由すると、永久不滅ポイントが最大で通常の30倍貯まるので、ポイントの貯めやすさも大きな魅力です。

水族館などのレジャー施設やレストラン・ホテルの優待、レンタカー・カーシェアリングの優待、e+(イープラス)でのチケット先行予約や優待割引など、便利な優待も目白押しです。

デジタルカードの券面デザインは、「セゾンPortal」の「着せかえ」ボタンで複数のデザインから選択可能なので、自分にぴったりなデザインを見つけられます。

年会費は無料なので、すぐにカードを発行したい方はもちろんのこと、クレジットカードの維持費を気にすることなく利用したいとお考えの方にも、おすすめです。

最後に、クレジットカードを利用した投資でよくある質問について、以下で回答します。

投資で貯まったポイントは、クレジットカードから引き落とせません。

クレジットカードを引き落とし口座に設定すること自体できないので、注意しましょう。

証券口座開設はインターネット経由でできることが多いですが、申し込みをする会社ごとに異なるため、公式ホームページで確認しておくと安心です。

セゾンの口座をインターネット経由で開設する場合、まずは重要事項への同意とメールアドレスの入力を行います。

入力したメールアドレス宛に手続きのご案内メールが届きますので、口座開設に必要な情報の入力と、個人番号確認書類および本人確認書類をアップロードします。

その後、転送不要の簡易書留で送られてくる口座開設完了通知が届き次第、取引を行えます。

クレジットカードを利用することができる投資としては、積立投資やポイントを利用した運用・投資などが挙げられます。

クレジットカードを利用することでポイントを貯めながらの投資が可能なので、その分現金よりもお得に投資ができます。

これから投資信託を始めようとお考えの方には、「セゾンポケット」がおすすめですが、セゾンポケットはセゾンカードを所有していなければ利用できません。

セゾンカードをお持ちでない場合は、すぐに発行できるセゾンパール・アメリカン・エキスプレス(R)・カード Digitalやセゾンカードデジタルのようなデジタルカードを発行したうえで、セゾンポケットを利用するのがおすすめです。

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金融商品仲介業について

有価証券の勧誘

株式会社クレディセゾンは、金融商品仲介業者として、有価証券の勧誘について、株式会社スマートプラスから受託し、株式、債券、および投資信託を取扱っております。

口座開設後のお取引は、お客様が株式会社スマートプラスと直接行っていただくことになります。株式会社クレディセゾンは、株式会社スマートプラスの代理権は有しておらず、また、金融商品仲介業に関して、お客様から金銭もしくは有価証券の預託を受けることはできません。

金融商品仲介業者

【株式会社クレディセゾン】
関東財務局長（金仲）第62号

所属金融商品取引業者

【株式会社スマートプラス】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3031号
加入協会：日本証券業協会・一般社団法人日本投資顧問業協会

投資信託取引に関する重要事項

＜基準価額の主な変動要因＞
投資信託は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべて投資者の皆様に帰属します。
投資信託は預貯金とは異なり、投資元本が保証されているものではなく、一定の投資成果を保証するものでもありません。

＜リスク＞
1.価格変動リスク
投資信託は、株式や公社債を実質的な主要投資対象としております。一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、また、公社債の価格は市場金利の変動等を受けて変動するため、投資信託はその影響を受けます。
2.為替変動リスク
投資信託は、実質的に外貨建資産に投資し、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を受けます。
3.カントリーリスク
投資信託は、外国投資証券への投資を通じて、海外の金融・証券市場に投資を行うため、当該国・地域の政治・経済及び社会情勢等の変化により市場に大きな混乱が生じた場合、その影響を受け損失を被るリスクがあります。
4.信用リスク
投資信託は、主要投資対象とする有価証券等またはその取引に係る信用リスクを伴います。信用リスクとは、有価証券等の発行者や取引先の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となること等をいいます。
5.流動性リスク
有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない、または取引が不可能となるリスクのことを流動性リスクといい、投資信託はそのリスクを伴います。

＜ご留意事項＞
1.繰上償還に関する事項
信託期間は、無制限です。ただし、受益権の総口数が10億口を下回った場合等には、繰上償還をする場合があります。
2.買付および解約の受付の中止
クローズド期間はありません。ただし、金融商品取引所等における取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、買付けおよび解約のお申込みの受付を中止することや、すでに受付けた買付けおよび解約のお申込みの受付を取消する場合があります。
3.その他
投資信託は、預貯金と異なり元本や一定の投資成果が保証されているものではありません。投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合があり、これによる損失は購入者が負担することとなります。
＜手数料その他の費用等＞
購入時手数料：0％
実質的にご負担いただく費用等
●セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド
信託報酬： 年 0.57％±0.02％ 程度（税込） ※1
信託財産留保額： 0.1％ ※2
●セゾン資産形成の達人ファンド
信託報酬： 年 1.35％±0.2％ 程度（税込） ※1
信託財産留保額： 0.1％ ※2
※1 ファンドの規模に応じて変動する場合があります。
※2 信託財産留保額とは、投資家間の公平性を図るため投資信託を解約する際に投資家が支払う一種のペナルティ費用のことです。別途支払うものではなく解約代金から差し引かれ、ファンドの運用資産として留保されます。

＜ご注意＞
お取引の際は、所属金融商品取引業者スマートプラスのウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞
国内株式の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。

＜売買の方法＞
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＜手数料等＞
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