デジタル通貨とは、デジタルデータに変換され、サービスやモノの交換(購入)が可能な通貨の総称です。明確な定義がされている訳ではありませんが、次の3つがデジタル通貨の代表例になります。

● 電子マネー
● 仮想通貨(暗号資産)
● 中央銀行発行デジタル通貨(CBDC)

電子マネーとは、法定通貨(円)をデジタルデータに代替したデジタル通貨で、Suicaといった交通系ICカードや、nanaco、QUICPayなどが該当します。

電子マネーの特徴は、入金から決済までがスピーディに完了するという利便性の高さと、前払い(プリペイド)式だと、事前にチャージする必要があることです。

仮想通貨とは、インターネット上でやり取りできる財産的価値で、電子的に記録され移転できる貨幣決済の総称になります。

貨幣通貨の特徴は、個人間送金がしやすく、特に海外への送金手数料が銀行を利用するよりも安いことです。一方で、需給バランスが変化しやすく、価値の変動が激しいという特徴もあります。

中央銀行発行デジタル通貨とは、デジタル化された法定通貨建ての中央銀行の債務として発行かされた通貨を指します。

中央銀行発行デジタル通貨の特徴は、同じ金額を紙幣や硬貨で発行する手間とコストが省ける、納税などの手続きが簡略化されることが上げられます。

一方で、中央銀行発行デジタル通貨を扱うための端末を設置することや、現金とは別の業務が増えるため、店舗側の負担が増えてしまうという特徴もあります。

デジタル通貨を個人で使用する場合、メリットとデメリットがあります。次項より、個人としてのデジタル通貨のメリット・デメリットを解説します。

個人がデジタル通貨を利用する際のメリットは次になります。

● デジタル通貨は決済完了までの時間が短い
● 現金の持ち運びが不要になる
● 支払額に応じてポイントが付与される
● クレジットカードと連携すれば事前チャージ不要
● 審査が不要で未成年でも作りやすい

デジタル通貨の最大のメリットは、決済完了までの時間が短いことです。例えば、QUICPayは専用端末にかざすだけで決済が完了するため、支払いにかかる時間が短くなります。

また、現金の持ち運びが不要になるため、手ぶらで買物ができるようになり、支払い時におつりを受け取る手間も省けます。

デジタル通貨によって異なりますが、支払額に応じてポイントが付与されるのもメリットです。セゾンカードだと、1,000円(税込)の支払いごとに永久不滅ポイントが1ポイント(最大5円相当)付与されます。

現金だと、ポイント還元はないため、同じ金額を現金で支払うよりもお得といえます。

ほかにも、クレジットカードと連携できる後払い(ポストペイ)方式なら、事前チャージが不要、デジタル通貨の電子マネーは、審査が不要な場合が多く、未成年でも作りやすいというメリットもあります。

個人が、デジタル通貨を利用する際のデメリットは以下になります。

● 利用は対象の店舗に限られる
● 前払い(プリペイド)方式だと事前チャージが必要
● 1回の支払いに上限金額が設定されている
● さまざまな種類があり使い分けや管理が複雑
● チャージ(入金)すると現金に戻すことが難しい

デジタル通貨は、基本的に対象の店舗でしか利用できません。SuicaならSuica対応の交通機関や店舗でしか利用できず、対応していない店舗での支払いは別のデジタル通貨か現金になります。

また、前払い(プリペイド)方式だと事前にチャージをしておかないと利用できず、1回の支払いに上限金額が設定されている場合があります。

ほかにも、デジタル通貨はさまざまな種類があるため、使い分けや管理が複雑になる、多くの場合、チャージすると現金に戻すことができない、といったデメリットがあります。

事業者がデジタル通貨を利用する場合もメリットとデメリットがあります。次項より、事業者としてのデジタル通貨のメリット・デメリットについて解説します。

事業者がデジタル通貨を利用する際のメリットは次になります。

● 決済オペレーションが短縮される
● 現金管理の手間が減る
● 個人(利用者)に決済方法を幅広く提案できる
● デジタル通貨に関連したキャンペーンが開催される

事業者がデジタル通貨を利用した場合のメリットの1つに、決済オペレーションが短縮されることが上げられます。現金での決済オペレーションだと、レジに支払額を入力し、個人が出した現金を目視で確認し、おつりがあれば支払うという流れになります。

この一連の流れが、デジタル通貨だと短縮されます。また、おつりが発生しなくなるため釣銭間違いの発生リスクが減少する、閉店時間中の現金管理の手間が減るといったメリットもあります。

デジタル通貨を導入することで、個人(利用者)に決済方法を幅広く提案することもできます。選択肢を増やしたことで、個人が店舗で支払うきっかけが増えれば、売上の向上も見込めます。

また、デジタル通貨は定期的にキャンペーンを開催しているのも特徴で、キャンペーンにより集客のチャンスにつながります。

事業者がデジタル通貨を利用する際のデメリットは次になります。

● 支払いごとに手数料がかかる
● 現金化する際に手数料がかかる
● 専用の決済端末を設置する必要がある

事業者がデジタル通貨を導入した場合のデメリットはコストです。デジタル通貨ごとに異なりますが、支払い時に決済手数料が発生し、現金化する際には出金手数料を取られる場合があります。

また、デジタル通貨は対応した専用の決済端末が必要になり、その決済端末を置くためのコストも発生します。

デジタル通貨の電子マネーの入金方法は大きく分けて次の3つです。

● 現金
● 口座引落
● クレジットカード

おすすめの入金方法はクレジットカードになります。なぜなら、クレジットカードは支払額に応じてポイントが付与されるからです。

クレジットカードで入金した電子マネーにもよりますが、電子マネーで支払いをすれば、電子マネーとクレジットカードのポイントがそれぞれ付与される場合もあります。

また、クレジットカードがあれば、後払い(ポストペイ)方式の電子マネーと紐づけして、24時間いつでも利用可能にすることができます。

前払い(プリペイド)方式のなかには、インターネット上でチャージをする際、クレジットカードが使える電子マネーもあります。

クレジットカードもさまざまな種類がありますが、デジタル通貨の電子マネーと紐づけするなら、セゾンパール・アメリカン・エキスプレス(R)・カード Digitalがおすすめです。

セゾンパール・アメリカン・エキスプレス・カード Digitalはお申し込み開始から、最短5分でスマートフォン上に発行されるデジタルカードで、オンラインショッピングや電子マネー決済が可能になります。

初年度の年会費無料で、前年に1円でも利用があれば翌年も年会費無料になるほかに、次の優待特典があります。

● QUICPayを利用した買物は利用金額(税込)の最大2%(※)相当のポイント還元
● キャッシュバック専用キャンペーンプログラム「セゾン・アメックス・キャッシュバック」
● インターネットTVのABEMAプレミアムが3ヵ月無料
● セゾンモールを経由してオンラインショッピングをするとポイント最大30倍

ショッピングに関する優待特典が充実していますが、なかでも目を引くのがQUICPayを利用した買物の優待特典です。

QUICPayとは、全国133万ヵ所以上で使用できる電子マネー決済で、スーパーやコンビニエンスストア、レストラン、カフェなどの支払いに利用できます。

セゾンパール・アメリカン・エキスプレス・カード DigitalでQUICPay払いをすると、1,000円(税込)の支払いごとに永久不滅ポイントが通常の4倍の4ポイント(約20円相当)付与されます。

QUICPayはかざすだけで決済が完了するデジタル通貨のため利便性が高く、セゾンパール・アメリカン・エキスプレス・カード Digitalと組み合わせることでポイント還元率が高くなるため、おすすめの組み合わせです。

(※)1ポイント最大5円相当のアイテムと交換した場合となります。
(※)適用には、諸条件があります。詳細はカードお申込みページをご確認ください。

デジタル通貨はデジタルデータに変換された通貨の通称です。電子マネー、仮想通貨(暗号資産)、中央銀行発行デジタル通貨(CBDC)がデジタル通貨の代表例になり、一般的になじみ深いのは交通系ICカードやスマホ決済の電子マネーになります。

デジタル通貨の電子マネーは個人にとっても、事業者にとってもメリットのある通貨で、賢く使えば生活を豊かにしてくれます。

個人で電子マネーを利用するならクレジットカードがおすすめで、セゾンパール・アメリカン・エキスプレス・カード Digitalはお申し込み開始から、最短5分で発行されるデジタルカードで、ポイント還元率や特典内容が魅力です。